投稿｜日本文化教育推進機構

これからの日本をもっと元気にするために。
これからの日本の社会を担う子どもたちをもっと元気にするために。
日文教は、学校、家庭、企業、地域社会をつなぐ“共育企画”を企画・開発・実現してまいります。

進行中のプロジェクト

「SDGｓ活動」と「キャリア教育」の融合プログラム　「学校ブックオフ」プロジェクト

家にあるいらない本を売る場合、いくらくらいで売れるのか…！？
子どもたちが各自で考えた査定金額についてオンラインでブックオフの店員に直接プレゼン！
その後、ブックオフの店舗スタッフが「正しい査定の仕方」を伝授します。
プロの査定方法を学んだあとは、学校にブックオフを開店します！
「仕入れ」「広報」「営業」「経理」…お店を開店するためにはどんな仕事が必要かを子どもたちがグループごとに企画し、オリジナルの「ブックオフの支店」を学校にて展開します。

本プロジェクトにご興味のある学校・教員の方は、下記よりお問い合わせください。
詳細は追って、担当者よりご連絡を申し上げます。

お問い合わせはこちら

活動実績

教育現場と企業の架け橋として、多くの社会的な教育実践プログラムを実施。

日本文化教育推進機構が一貫して進めているのは、“子どもの心に響く教育的・社会的テーマを探求すること”です。
教育現場で求められていることと、企業側で伝えたいことをマッチングさせ、最適な形の教材に仕上げ授業を実践していくこと。授業を受けた子どもの生の声を聞くこと。子どもたちの生の声からその教育的な効果を図り、何よりも“子どもと教師が楽しめる”教育を追求すること。
日本文化教育推進機構が進めてきた教育実践プログラムは、そのような流れでブラッシュアップされていきます。

どんな時代においても、情報を取捨選択し、自分のものとして活用できる能力はとても大切です。また、これからの教育は“課題解決型”であることが求められています。
日本文化教育推進機構はこれからもたくさんの情報に触れ・体験し・子どもたち自らが課題について考える機会を、最新の企業情報と共に子どもたちに届けてまいります。

【キャリア教育】「おしごとはくぶつかん」企画協力

青少年少女が「生きる力」を身につけ、社会環境の変化に流されることなく社会人・職業人として自立していくことができるような「将来の夢をみつける」環境づくりを実現します。
おしごとはくぶつかん
【くすり教育】「くすり教育」事務局

“くすり”を学ぶことを通じて、心と身体の健康を維持していくための正しい知識を修得すると共に、セルフメデュケーションの大切さについて考えていきます。
【金融教育】「金融教育」事務局

多くの親世代が重要と考えている“金融教育”。子どもたちがこれからの時代を生き抜くためには、お金に関する知識が不可欠です。株式と社会の仕組みを分かりやすく学び、金融教育の推進を図ります。

【紫外線教育】「紫外線予防教育」事務局

紫外線が肌に及ぼす影響を正しく知り、　学校での活動や日々の生活の中で　日焼けから肌を守る方法と対策について学びます。正しい知識をつけることで、紫外線との上手な付き合い方についてを理解します。
【食育】「きのこ教育」事務局

普段の生活の中で何気なく口にするきのこについて、その栄養素や腸との関係、効果的な食べ方、おいしい食べ方などについて学びます。
【いのち教育】「みんなのひまわりプロジェクト」企画協力

種からひまわりを育てる喜び、花を咲かせる感動を分かち合うことで、幸せな笑顔を増やしていこうというプロジェクトです。希望された小学校に「ひまわり観察日記」とひまわりの種を送っています。
https://www.himawari-life.co.jp/company/csr/contribution/

【環境教育】「小学生クルマのある風景」フォトコンテスト事務局

私たちの生活の中にある身近にあるクルマ。自宅で、普段の生活で、街の中で、旅の中で…様々なシーンの中でのクルマの写真を、日本在住の小学生を対象に応募してもらうコンテストです。
【アクティブシニア】「日本熟年検定協会」事務局

本協会では、まだまだ元気な熟年層が健康を維持しながら社会活動に参加することにより、社会保障負担が軽減されると共に、新たな経済効果を生み出すことを目指します。
【家庭教育】「親守詩（おやもりうた）全国大会」運営事務局

子から親への感謝の想いを表現する「親守詩」の普及を通じて、家庭教育の重要性の啓発および「日本の伝統的な家庭教育の文化」復活をサポートします。

学校関係者・教員の方へ

企業とタイアップしたオンライン授業の推進など、効果的な授業プログラムを取り入れませんか。

日本文化教育推進機構は、日本を代表する企業や業界からの最新情報を取り入れ、幅広い活動プログラムを開発し、学校での効果的な授業実践をサポートする活動を長年取り組み、多くの実績・評価をいただいております。

企業が子どもたちに伝えたい理念や想い・業界の最新情報などを、現職教師のグループと提携して「社会的・教育的テーマ」に置き換え、「小学校・中学校の現場で真に役立つテキスト・指導案・動画・ツール」などを製作し、学校の現場にお届けしております。

特にGIGAスクール構想により加速する、オンライン授業やデジタル教材化への取り組みを重視しています。オンラインでの「社会科見学」「出前授業」や、体験型学習の推進にも力を入れています。
日本文化教育推進機構では、ただ単に教育関連ツールをご提供するだけではなく、教材や授業を通じて、子どもたちに正しい知識や問題意識をもってもらうよう、教師の皆さまに最新の情報を随時ご提供させていただきます。

企業や業界の最新情報を取り入れた学習に関心のある教師の皆さま、アクティブラーニング推進を模索されている教師の皆さま、オンラインでの体験型学習を取り入れたい学校関係者の皆さまのご連絡を、心よりお待ちしております。

企業の方へ

小学校・中学校での効果的な授業実践活動をご提供します。

文部科学省より「学校の新しい生活様式」が発表されるなかで、企業・団体も、これからの活動をより効率的に推進していく必要があります。
日本文化教育推進機構では、企業と現職教師グループとの連携による「共同研究プロジェクト」を作り、企業や業界からの最新情報の入った魅力的な教材・ツールを製作、全国の小学校中学校での授業実践や、出前授業、オンラインを中心とした社会体験学習を展開、さらには広報活動の展開まで、効率よくスピーディに事業を推進していきます。日本文化教育推進機構は事務局として、プロジェクトを円滑に機能するために「企画」「運営」「進行管理」で総合的に支援していきます。

今後も、企業・団体の教育への「想い」の実現のため、さらには未来を担う子供たちのため、全国の教師、企業・団体・地域社会そして家庭と連携活動の仕組みをつくり、総合的な教育活動を推進してまいります。

学校で教育的な実践取組みをされたい企業の皆さまからのご連絡をお待ちしております。

企業×学校　協働教育推進活動の流れ

１．研究会を立ち上げ年間計画を立てる

現役の教師と協賛企業、事務局（日本文化教育推進）とで、「教育研究会」を立ち上げ、年間計画を策定します。授業パッケージ、制作物の決定から、事業実践後の子どもたちの学びをどう継続させるかまで計画を立てます。
2．教材開発

基本教材（児童用教材、教師用指導書）
児童用ワークシート
指導用パワーポイント
動画・VR動画
教室展示用壁新聞
産業別絵本
などを製作します。
３．授業実施校の選定

小学校・中学校に対し、事務局より直接主旨を説明し、授業実践を呼びかけます。

４．授業の実施

学校と企業が一体となった授業を1～10時限で展開します。
工場や企業見学などはオンラインでの体験を中心とします。
授業後、学校の了解を得て、企業ノベルティを児童より家庭に配布、保護者にリーチします。
５．活動内容の広報・PR

メディア各社やSNSとの連動で幅広く告知していきます。
また授業内容を取材したものを「みらいタイムズ」という学級通信の形にし、児童に家庭に持ち帰ってもらうことで実践活動を保護者にもPRします。
６．報告書・年次計画作成

活動の内容全てを報告書としてまとめます。
企業のCSRレポート、広報に、そのままお使いいただけます。
継続的な活動推進のための次年度計画を作成いたします。

ポイント①：最新のVR技術を使用した教材開発も可能

企業（工場、博物館など）のコンテンツなど企業が社会に発信したい自社の文化資産を動画化。
360°VRなど最新技術を駆使し、リアルな体験学習を創出します。
ポイント②：現役教師による「子ども目線」に立ったリアルな授業を開発

従来の「知識重視型」授業ではなく、子どもが興味を持って、「自ら問いを持ち課題を解決する」＝課題解決型授業を推進します。
現役教師が企業の伝えたいことと、学校の授業で教えられること、何より子どもが楽しめる「子ども目線の授業であること」を協議・検討のうえ、最適な教材・ワークシートを制作します。
ポイント③：企業と学校、家庭を「みらいタイムズ」で結ぶ

教育は、「学校」「地域」「家庭」の協力があって成り立ちます。日本文化教育推進機構では、会報誌「みらいタイムズ」を発行し、企業と学校と家庭をつなぎます。「みらいタイムズ」は、企業と学校でのプログラムの取材内容を中心に、企業の最新情報を掲載、児童を通して家庭に発信する、学校/教師・家庭・企業を結ぶ新しいコミュニケーションメディア（学級通信）です。

法人概要

住所: 〒150-0022 東京都渋谷区恵比寿南1-1-1　Humax　Ebisuビル８F
TEL: 03-4400-2682
設立: 2013年4月22日
代表理事: 田代　綾
理事: 小野寺　健
事業目的: 当機構は、日本文化教育の推進を目的とし、その目的に資するため次の事業を行います。
(１)乳幼児から高齢者向け社会教育・家庭教育事業の開発・普及販売に関わる業務全般
(２)キャリア教育事業の開発及び普及推進活動
(３)メンタル強化プログラム事業の開発・普及販売促進活動
(４)上記事業推進関連の研究会、学術集会等の運営事務局の受託業務全般
(５)宣伝活動、広報支援活動、イベント支援活動、イベント開催、調査・コンサルティング業務・販売促進関連等全般業務
(６)その他各号の目的を達成するために付帯する一切の事業全般業務